アメリカの占領政策ー３Ｒ、５Ｄ、３Ｓ政策
⚠️⚠️⚠️コメント
大テロ組織のユダ米英とビルダーバーグの会議でヒロヒトが戦争にみせかけ、負け戦争を確約させられた。原爆で自爆も命令されていた。（リベンジ百万返しだ！！）
転載記事
この欠陥（昭和の教育が知識、技術に偏り人間学の教育が無かった）が終戦後また現れまして、占領軍の日本統治に対して対応する仕方を全く誤りました。占領軍は、むしろ日本を非常に買いかぶっておりましたから、いかにこれをアメリカナイズするかということにたいへん研究を積んでおります。このアメリカのＧＨＱの対日政策というものは実に巧妙なものでありました。
この政策に巧妙な解説がありますが、たとえば３Ｒ、５Ｄ、３Ｓ政策というものです。
これについて、私に初めて説明した人の名前を今、記憶しないんですが、当時ＧＨＱにおりました参事官でガーディナーという、ちょっと東洋流の豪傑のようなところもある人物からも直接聞いたことがあります。
それによると、３Ｒはアメリカの対日占領政策の基本原則、５Ｄは重点的施策、３Ｓは補助政策です。
３Ｒの第一は復讐（Revenge）です。アメリカ軍は生々しい戦場から日本に乗り込んだばかりで復讐心に燃えていたので無理もありませんが、復讐が第一でした。第二は改組（Reform）。日本の従来のあらゆる組織を抜本的に組み替える。第三は復活（Revive）で、改革したうえで復活、つまり独立させてやる、抹殺してしまうのは非人道的だからというわけですが、この点、日本はアメリカが占領軍で有難かったわけです。共産国だとどうなったかしれません。
５Ｄの第一は武装解除（Disarmament）、第二は軍国主義の排除（Demilitalization）、第三は工業生産力の破壊（Disindustrialization）で、軍国主義を支えた産業力を打ち壊すというもの。第四は中心勢力の解体（Decentralization）で、行政的に内務省を潰してしまう。警察も国家警察も地方警察とに分解する。そして財界では、三井総元方あるいは住友、三菱の総本社を分解する、つまり財閥解体です。第五は民主化（Democratization）で、日本の歴史的・民族的な思想や教育を排除してアメリカ的に民主化する。そのためにはまず日本帝国憲法を廃棄して天皇を元首から引き降ろし、新憲法を制定してこれを象徴にする。皇室、国家と緊密な関係にあった神道を国家から切り離す、国旗の掲揚は禁止する。教育勅語も廃止する。これにはかなり抵抗がありましたけれども、ＧＨＱのひとにらみで駄目になってしまった。
新憲法も、あれを受け入れるならば、「日本が独立の暁には、この憲法は効力を自然に失う」という付則をつけておくべきであったが、そういうことも何もしていない。ドイツなどは、それをちゃんとやったのです。これをやらなかった日本は、本当に間抜けというか、意気地なしというか・・・、そしてアメリカ流のデモクラシーに則って諸制度を急につくり上げてこれを施行したわけです。これが５Ｄ政策です。
それを円滑あるいは活発に行わしめる補助政策として３Ｓ政策があった。第一のＳは、セックスの解放、第二のＳがスクリーン、つまり映画・テレビというものを活用する。それだけでは民族のバイタリティ、活力、活気を発揮することがないから、かえって危ない。そこで精力をスポーツに転ずる。これはうんとやらせる。スポーツの奨励ーこれが第三のＳ。これらを、３Ｒの基本原則と、具体的な５Ｄ政策の潤滑油政策として奨励した。なるほど、これはうまい政策でありまして、非常に要を得ておる。これを３Ｒ、５Ｄ、３Ｓ政策というわけです。
こうした占領政策を施行された時に、日本人は堂々と振る舞うと思ったのですが、案に相違して、我も我もとＧＨＱ参りを始めました。特に公職追放が行われてから後は、表向きの人々はＧＨＱ様々で唯々諾々として「命これを奉ずる」という有様でした。そこへゆくと、同じ敗戦国でもドイツ人は違っていました。彼らは、なにしろ昔から勝ったり負けたり繰り返してきているから、たまたま負けても動ずるところがない。ですから、占領軍が命令しても悪いことは堂々と拒否する。日本人は唯々諾々、直立して「イエス・サー」と言うからイエスマンといわれたが、ドイツ人はこういうふうですからNein Mensch No Manです。占領軍は、だから、初めは日本人を可愛がり、ドイツ人を憎みましたが、しばらくすると、「日本人はつまらぬ、骨がない」と軽蔑し、逆にドイツ人は「しっかりしとる」と褒めるようになったのです。
日本を全く骨抜きにするこの３Ｒ、５Ｄ、３Ｓ政策を、日本人はむしろ喜んで、これに応じ、これに迎合した、あるいはこれに乗じて野心家が輩出してきた。日教組というものがその代表的ものであります。そのほか悪質な労働組合、それから言論機関の荒廃、こういったものは皆、この政策から生まれたわけです。
今日の日本の堕落、退廃、意気地のなさ、こういう有様は昨日今日のことではない。非常に長い由来・因縁があることを考えないと、これを直すことははできません。
皆さんが今後起こってくる諸般の問題をお考えになるのには、目先の問題をとらえた流行の皮相な理論では駄目でありまして、先程申したように、少なくとも明治以来の思考三原則によって徹底した考察をなさらないと正解を得られない。したがって、今後の真剣な対策も立たないということを私は信ずるのであります。
安岡正篤先生の著書「運命を創る」（プレジデント社）より引用
